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東京マラソン財団は2018年9月に値上げを提案し一般から意見を募りました。

その結果を参考に財団は東京都内で昨年末に理事会を開き、東京マラソンの参加料を２０２０年大会から５０００円値上げすることを決定しました。

第1回大会以来、最初の値上げ

東京マラソンを運営する東京都の外郭団体「東京マラソン財団」が、２０２０年３月に開催予定の第１４回大会から参加料を現行の１．５倍の1万５０００円（税抜）に値上げする方向を昨年末の理事会で決定しました。

警備・安全対策の強化による収益の急激な悪化が主因と説明しています。

参加料は07年の第1回大会から1万円で据え置かれており、今回が初の改定となります。

大会警備費が４億８２００万円に

東京マラソン財団の報告では、13年4月にボストン・マラソン連続爆破テロ以降、大会警備費が年々増加しており、警備・安全対策費は増加し、５年間で２．７倍に急増してしまいました。

また、18年大会は過去最高の４億８２００万円に達しました。

今後も増加が見込まれており、値上げによって、企業からの協賛金ばかりに頼らず、財政基盤を安定させるのが財団の大きな目標としています。

2020年大会参加料の消費税は8％に据え置き

２０２０年大会の参加料は８％の消費税を含め、国内ランナーが現行の１万８００円から１万６２００円に、海外ランナーは１万２８００円から１万８２００円になるわけです。

しかし、２０２１年大会では１０％の増税を反映し、国内ランナーの参加料１万６２００円（2020大会参加料）が１万６５００円となります。

海外主要マラソンの参加料

外国の主要マラソンの参加費用額を見てみますと、今回発表となった2020年大会からの東京マラソンの金額は高いとは言えないことを感じます。

海外大会  –  参加料

ボストン   –  200ドル(約2万2600円相当)

ロンドン   –  39ポンド(約5600円相当)

ベルリン   –  125ユーロ(約1万6000円相当)

シ カ ゴ   –  205ドル(約2万3200円相当)

ﾆｭｰﾖｰｸｼﾃｨｰ  –  295ドル(約3万3300円相当)

東京都内在住者の先行エントリー枠や連続落選者のエントリー枠を新設

東京マラソン財団の理事会では２０年大会から東京都内在住者が先行エントリーできる１０００人の枠を新設することも決定しました。

さらに、２３年大会からは連続3回以上落選した人を対象に、３０００人のエントリー枠もつくることが決まりました。

東京マラソン財団の早野忠昭レースディレクターは「大会の質を保ちながら、（財政的に）余裕が出てくればランナーサービスを充実させていく」意向を語っていました。

テロに備える警備費が増加したため、参加料が増額となるのは残念なことですが、ランナー達が安全に楽しく走れるのが何より大事なことですね。

今後も東京マラソンがどんどん発展してゆくことを切に願います。

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